企業のサステナビリティ情報開示の動きが進む中で、2023年9月にTNFD(自然関連財務情報開示タスクフォース)が最終提言を公表するなど、自然関連の情報開示への関心が高まっています。一部企業はEarly Adopterとして2024年度もしくは2025年度までにTNFDの提言に沿った情報の早期開示を表明しており、特に日本企業においては国・地域別で最多となる81社が表明するなど開示への積極的な動きが見受けられます。
しかし、情報開示はネイチャーポジティブを推進するうえでの手段にすぎず、情報開示が目的化してしまうことで、TNFDの本質から大きくずれてしまう点に留意する必要があります。
本セミナーでは、TNFDフレームワークの開発に携わった一般社団法人SusCon代表理事 粟野氏と、日本電気株式会社のTNFD開示をリードした岡野氏より、国内外事例をもとにした開示ポイントと、TNFDの本質について解説いただきます。