働く環境を知る 成長支援と制度

フレックスタイム制度

毎月定められた総労働時間の範囲内で、フレキシブルタイム（5:00～22:00）の間であれば、社員が自主的に始業／終業時刻を決めて働くことができる制度です。コアタイムは設けられておりませんが、1日につき1時間以上の勤務が必要です。

対象：原則として、シニアコンサルタント・シニアスペシャリスト・シニアエンジニア・シニアアソシエイトクラス以下の社員

短時間勤務制度

妊娠時・育児・介護・傷病治療／リハビリ^※のために、1日の標準労働時間を最大3時間短縮（短時間勤務）にできる制度です。フレックスタイム制度や短日勤務制度との併用もできます。

※医師の診断が必要です。

対象：適用要件を満たし、事前承認を受けた社員

短日勤務制度

個人や家族の事情との両立や大学院進学などの自己研鑽のために、勤務日週4日（短日勤務）にできる制度です。フレックスタイム制度や短時間勤務制度との併用もできます。
自己研鑽を事由とする場合は、勤続年数が3年以上、且つ直近2期の評価が利用条件に定められた基準を達成しており、業務に活きる学びであることが条件です。

対象：適用要件を満たし、事前承認を受けた社員

Free Location制度

成果や提供価値の最大化のために、働く場所（自宅・クライアント先・シェアオフィス）を選択できる制度です。

対象：上位者の事前承認を得た社員

フルリモート制度

個人や家族の事情などにより出社が困難な社員に対し、出社を必要としないプロジェクトへのアサインを行うことで、リモート率100%の就業を認める制度です。

対象：原則として申請時点で勤続満2年以上かつ、日本国内に居住している社員

シェアオフィス導入

打ち合わせ前後にクライアントのオフィス近くで業務を行う場合など、移動時間を短縮して効率的に業務を進めるために、上位者の承認を得た上で会社が契約するシェアオフィスを利用できます。

対象：Free Location制度の利用許可を得た社員