働く環境を知る 成長支援と制度

社内メンタリングプログラム

部署を越えて、社員が悩みや不安を払拭し、キャリア形成に必要なマインドを整えることを目的としているプログラムです。現在、メンター（相談を受ける側）は管理職以上の社員から公募し、約250名が登録しています。

対象：プリンシパル・ダイレクタークラスを除く社員

社内メンター制度（女性管理職向け）

外部メンターによるオンラインコーチングを年6回受講できるで制度です。社外の多様な視点や意見を取り入れることで、新たな気づきを得るとともに、女性特有のキャリアに関する不安の払拭や、リーダーシップスキルのさらなる向上を支援します。

対象：女性管理職の社員

資格取得支援制度

社員の自己学習や資格取得を支援するための制度です。入社後に、会社が指定する公的資格を取得した社員には、「資格取得一時金」を支給します。
また、PMPや情報処理安全確保支援士などの指定資格については、「資格維持費用（更新費用など）」を会社が負担します。

対象：休業中の社員など一部を除く社員

社外研修受講／受験支援制度

業務上必要な研修の受講や認定試験の受験^※は、所属部門の承認を得た上で会社負担で受けることができます。また、アライアンス契約を結んでいる外部企業が開催する研修の受講や認定試験についても、会社全体で積極的に受講／受験を推進しています。

※同一試験に対する会社の費用負担には上限があります。

対象：休業中の社員など一部を除く社員

自己研鑽休職

休職の内容が以下の2点を満たすことを条件に、自己研鑽（学業や社会貢献活動）のために最大2年間休職することを認める制度です。
①休職事由の活動のために、休職によって専念する時間が必要であること
②休職事由の活動が、復職後の業務に有効であること、または社会的意義があること

対象：勤続満3年以上の社員

社内公募制度

新たな領域への挑戦機会を創出し、それによって社員自身が望むキャリア形成を積極的に支援するための公募制度です。
必要な人材を募集している部門に対し、社員は所属部門を通すことなく自らの意思で応募し、選考を進めることができます。国内部門への異動適用日は年2回、海外駐在は年1回です。

対象：アナリスト・アソシエイトスペシャリスト・アソシエイトエンジニアクラスまた委任契約社員を除く社員

兼務制度

所属部門とは異なる部門で兼務することを本人の意思で申請し、挑戦できる制度です。ただし、申請には異動元の上位者と人事長の承認が必要です。

対象：執行役員を除く社員

キャリアチェンジ制度

社員一人ひとりが自身のキャリア志向を実現できるように、自らが職種変更を申請できる制度です。職種変更には一定の申請条件があり、条件を満たした社員が申請を行うことができます。

対象：勤続1年以上の社員

副業制度

幅広い分野での成長や専門性の向上や新たな視点を得るために、副業を認める制度です。ワークエンゲージメントの向上とイノベーション創出を目的とし、事前に許可された場合に限り副業を実施できます。

対象：シニアコンサルタント・シニアスペシャリスト・シニアアソシエイトクラス以上の社員