多様な仲間とアイデアを出し合い
クライアントと共創しビジネスモデルの
大変革期に立ち向かう
製造ビジネスユニット シニアマネージャー
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チームとして多様性が発揮できる環境を求めてアビームへ
前職でも、今と同じくコンサルタントとして、製造業のクライアントを対象にしたCX領域のプロジェクトに携わっていました。しかし当時勤めていたコンサルティングファームでは、部門間の連携があまり活発ではなく、大きな変革を迫られている日本の製造業界に対して新しい価値の創造に繋がるようなサービスを提供するのは体制上難しいと、もどかしさを感じる日々を過ごしていました。そんな折、組織のポリシーとして、「個」を重視しつつ、専門性が異なるメンバー同士の連携も大切にしているアビームの存在を知り、アビームであれば培ってきた経験や知見を活かしながらチームの力も借り、これまで一人ではなし得なかった成果もあげられると考え、転職を決意しました。
不確実性と複雑性に満ちた時代。進むべき道を切り開くことが一番のやりがい
現在は、製造ビジネスユニットのシニアマネージャーとして、精密機器、産業機器、などの製造業クライアントに対しコンサルティングサービスを提供しています。これらの業界では以前より、モノからコト消費へのパラダイムシフトが叫ばれてきましたが、品質さえ良ければ黙っていてもモノが売れる時代はいよいよ終わりを迎え、当社のクライアントに多い優良企業の中でも今後の生き残りをかけ、ビジネスモデルの変革が課題とされているところが増えています。加えて昨今は、この業界においても、最終顧客が企業あるいは個人であれ、オンライン/オフラインでの顧客接点を最大限に活用し、顧客ニーズを捉えた製品・サービスの開発、提供が求められるようになっており、ビジネスを取り巻く環境はますます複雑な状況になってきています。常にスピードも重視され、決して簡単とはいえない仕事ですが、進むべき道を切り開き、常に新しい事にチャレンジする事でクライアントに満足いただいたときの達成感は、何ものにも代えがたいものであり、大きなやりがいを感じています。そして、一つの仕事が終われば、また新しい未知なる世界へ進んでいくところはどこか登山のようでもあり、難しさを感じる反面、他では得られない面白さがあります。
自動車・製造業界が、VUCAの時代を生き抜くために必要な支援とは
近頃、製造ビジネスユニットで力を入れて取り組んでいるのは、製造業DXの一環として重要性が高まっているサプライチェーンマネジメントの改革支援と、同じくDX戦略を通じた組織や人材の変革、事業ポートフォリオ再編などにかかる支援、モビリティを変革するキープレーヤーとの共創による新しいビジネスの創出などです。それから先程も少し触れた顧客接点をカスタマージャーニー視点で捉え直すビジネスモデル変革にかかる支援については、私自身の専門領域でもあり、ビジネス環境としてもニーズが高まってきている為、引き続き支援をしていきたいと考えています。特にモビリティは注力している領域の一つであり、まさに今、事業会社等で経験を積まれた方々が続々とチームにジョインしてきています。私自身も惹かれた多様な人材がそれぞれの強みを活かして活躍できる環境づくりをさらに進めながらクライアントとともに新しい価値の創造を目指しています。
課題解決型アプローチから価値共創型アプローチへ
今でこそ多くのコンサルティングファームでも取り入れていますが、事業計画や戦略策定だけでなく必ず実行支援まで伴走するというアビームの姿勢は、長年、当社が積み重ねてきた信頼の源泉といえるものです。これはコンサルタントの立場からしても、常にクライアントの目線に立っているからこそ、クライアントが抱えている顧客の行動変容などにもいち早く気づくことができ最適なサービスの提供に繋がると考えています。また、自分が考えた提案が世の中にどのようなインパクトを与えているか実際に見届けることができるため、自社の誇るべき特長と捉えています。ただ私自身が本当に良いと思うところは、このように積み上げてきたものですら決して絶対視せず、常に新しい価値を皆で作り出そうとする企業風土です。繰り返しになりますが、日本の製造業は以前と比べ決して順風満帆とはいえない状況にあり、この先生き残っていくためには、新しい仕掛けや枠組みを次々と考えていかなければいけません。まだないものを生み出すことはなかなか難しいことですが、その仕掛けづくりを全力で支援することこそが、これからの私たちの使命であり、私たちにはそれができる力があると信じています。加えて、今後は従来のようにクライアントの抱えている課題を聞いて解決策を考える課題解決型のアプローチだけではなく、我々からビジネス創出を働きかけ、クライアントと共創する価値創出型のアプローチが求められます。このように、社会をより良いものに変えていくような取り組みにも力を入れていきたいと考えています。
※内容は取材当時（2022年12月）のものです。
