スポーツチームやスポンサー企業
地域とともにスポーツの未来を考える
顧客価値創造戦略ユニット マネージャー
- #キャリア入社
- #キャリアチェンジ
いかなる状況でもクライアントに最適解を提供できる仕事へ
以前は、新卒で入った物流会社の国際貨物部門で営業職として働いていました。クライアントにとって最適な物流を提供するために、無駄な作業工程や業務上不要な慣習をなくす努力を、充実感を持ち日々続けていましたが、次第に、物流会社の営業担当である身でありながらそのスタンスを突き詰めると、自社の利益と必ずしも一致しなくなるのでは、とジレンマを感じるようになりました。致し方ない部分もありますが常にクライアントに最適な課題解決を提供したいという強い思いがあったことから、その思いを実現できるコンサルティング業界への転職を決意しました。
キャリア入社者への充実した研修制度も入社の決め手に
転職先にアビームを選んだのは、近年、スポーツ＆エンターテインメント事業に力を入れていると知ったからです。転職のきっかけは先に述べた通り、コンサルタントという仕事への興味でしたが、もともと実はモータースポーツの公認審判員ライセンスを持っており、スポーツビジネスが抱える課題やスポーツの未来について私なりに考える機会が多々ありました。そのため、ぜひ仕事としてもこの分野に関わりたいと考えたのです。また、入社後の研修体制が充実していたことも決め手の一つになりました。私は当時、すでに30代の半ばを過ぎ、その上異業種からの初転職で不安もあったことから、キャリア入社者に対しても研修体制が整備されていることは大きな安心材料となりました。
難易度の高いビジネスで価値創出を実現するため、プロセスにも全力を注ぐ
スポーツはコンテンツ力が非常に高いとされる一方で、資金調達の難易度の高さや事業のビジネス化・収益化が難しいと言われることが多い分野です。そのため、早期に結果を求められる短期間のプロジェクトが非常に多いです。その中で私が常日頃心がけているのは、短い期間だからこそ、早い段階でクライアントとの信頼関係構築に全力を注ぎ、プロジェクトでスムーズな合意形成を出来る環境を構築することです。以前、あるプロスポーツクラブの営業戦略策定支援に携わった際も限られた時間の中で、スポーツクラブ/リーグは今後、自分たちのアセットを活用して、教育や健康、環境負荷の軽減などといった地域が抱えている社会課題と向き合い行動をすることが重要かつ地域から求められるため、それを行うための意識改革が必要であると説いていました。
スポーツビジネスは華やかなイメージがありますが、ビジネスにおいては少数精鋭でシビアな世界でもあり、当初言葉で伝えるだけでは誰も動いてくれませんでした。我々は”Real Partner®”としてクライアントと接することを企業姿勢としていますが、まさにそれを体現すべく、提案書も一緒に作りスポンサー候補となる企業までクライアントと共に足も運ぶことで、肌身でクライアント業務の理解を深めました。また”営業戦略”という一見難解な言葉をクライアントが分かりやすいように解説し、クライアントの目線に合わせた上でプロジェクトを進めた結果、100を超える営業施策の策定を行うことが出来ました。その後、スポーツクラブのコンテンツ力に可能性を感じた地元企業や団体から、スポンサー契約を勝ち取ることに成功したと報告をいただいています。
アビームでは近年、社会構造全体の変革にもコンサルティングの領域を広げ、「社会変革アクセラレーター」になることを目標に掲げてきましたが、このプロジェクトはまさに、スポーツクラブが抱える経営課題の解決だけでなく、持続可能な地域社会の実現にも繋がる新しい挑戦になったと自負しています。
未来志向型のコンサルティングで新しいサービスを展開したい
もちろん、クライアントが抱えている課題を依頼に応じて解決するというのは我々の大事な仕事です。ただそれだけだと、我々はいつまで経ってもクライアントの後を追いかける存在でしかありません。最近は、未来のありたい姿やあるべき姿を描いたうえで逆算し、今やるべきことを考えるというバックキャスト思考がトレンドになっています。まさに我々も同様に、未来を志向し、クライアントがまだ気づいていない機会やリスクをとらえ可視化した上で、様々なコンサルティングサービスを提供していきたいと考えています。それともう一つ挑戦したいことがあり、それはスポーツにおけるファンエンゲージメント施策の横展開です。人がスポーツクラブのファンになるカスタマージャーニーを要素分解し、何が成功要因なのかを掘りあてることができれば、コンシューマ関連のプロジェクトに応用できると考えているからです。まだ手探りの段階ではありますが、ゆくゆくはコンシューマー関連のコンサルティングサービスとして展開していければと考えています。
※内容は取材当時（2022年8月）のものです。
