社員とともに

より自由に、活き活きと働ける職場環境づくりを推進

当社にとって唯一無二の資産は人材です。
社員一人ひとりがビジネス界のアスリート「Business Athlete」を目指すため、頭・体・心のコンディションを個人として、チームとして十分に整え、生産性・効率性・創造性・品質を高め、能力を最大限発揮できる職場環境を整備しています。
 

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個々の能力を最大限発揮できる労働環境を構築


「Free Location制度」の導入


当社の社員一人ひとりが、より自由に、知的に、活き活きと働くこと。そのための活動を働き方改革と位置づけ、2017年度に社内ワーキングチーム「Smart Work Initiatives」を設置し、本格的な活動を開始しました。

当社では、社員が働き方を自ら選択できるよう環境や制度を整え、柔軟な働き方を支援することが、業務のパフォーマンス向上につながると考えています。その実現に向けて、場所や時間に捉われない働き方を可能とする勤務制度「Free Location制度」のトライアルを2017年度に実施し、2018年4月より本格導入しています。

当社の社員が本制度を活用することで、自社オフィスやクライアント先、自宅やシェアオフィス、モバイルワークなどでの勤務が可能となり、働き方の選択肢を広げられるようになりました。

また、仕事の生産性を高めるためのモチベーションの醸成と、生産性向上の成果を社員に還元することを目的に「Smart Work賞与」を導入しました。

今後も継続的に働き方改革に取り組んでいきます。

VOICE

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人事グループ人事ユニット
劉 学斌(Xuebin Liu)

出張の合間や外出帰りに、シェアオフィスを利 用しています。オフィスへの移動時間を節約することで日中の業務時間の効率化につながり、 週1日の“Myノー残業デー”をつくることができ ました。

 

 

 

 

 

多様性を認め、個人を尊重する職場づくりを推進


仕事とプライベートの両立を支援、社員の多様性を尊重


社会から求められる働き方の多様化に対応し、複雑化するお客様のビジネスに貢献していくためには、社員一人ひとりの能力を最大限に引き出し、組織力として最大化していくことが不可欠です。
そのため当社では、Diversity & Inclusion※1 を重要な経営戦略の1つと位置づけ、多様な人材がそれぞれのステージで活躍できる、風土づくりと環境整備に取り組んでいます。

育児支援では、最大で子供が2歳までの育児休業や小学校6年生までの育児短時間勤務など法定以上の制度を整備しています。また、育児休業中の社員向けキャリアセミナー(年2回・子供同伴可能)や、妊娠から復職まで自律的にキャリアを考えるワーキングマザー・キャリア支援プログラムを導入しています。

さらに、待機児童対策として、保活(子供を保育園に入れるための活動)の支援や、企業主導型保育事業との提携も行っています。2019年度の女性の育休取得率は100%、男性は14.6%で、復帰率は男女ともに100%でした。
また育児との両立を支援する企業として、2007年7月にはくるみん認定を、2020年2月にはプラチナくるみん認定を受けています。

介護支援では、1日最大3時間の短時間勤務を期間上限なく設定するなど法定以上の制度を整えているほか、相談窓口の設置など長期的な両立支援も行っています。

また、ライフイベントのみならず、性別・国籍・障がいといった多様な属性の社員同士が互いに尊重・刺激し合い、社員の能力や適性を最大限に活かして働ける環境づくりも推進しています。活動の一環として、社外講師や大学教授を招いた管理職向けダイバーシティマネジメントセミナーなどを実施しています。

※1 Diversity & Inclusion:社員の多様性(ダイバーシティ)を尊重し、それぞれの個性を包含(インクルージョン)することで、組織の競争力を高める考え方。

 

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管理職向けダイバーシティマネジメントセミナーの様子

 

障がい者雇用促進


「多様な個人の尊重」に向け 障がいを持つ社員の活躍を後押し


当社がコアバリューとして掲げている「多様な個人の尊重(Power of Diversity)」の体現に向け、障がい者雇用を推進しています。管理系部門の事務職だけではなく、クライアントサービスの領域も含めて社内業務を整理し、雇用ポジションを設定。また、障がいを持つ社員が働きやすい職場環境のバリアフリー化にも取り組んでいます。

現在当社では、本社オフィスと沖縄オフィスに障がいを持つ社員が63名勤務しています(2019年9月現在)。

障がい者の法定雇用率は、当社にとってあくまで指標であり、本来の目的は、「適材適業」による雇用機会拡大、「やりがいある仕事」の創出、「人材の多様性」を活かした業務効率化です。本業のクライアントサービス領域への有力なサポートと成り得る障がい者雇用促進に今後も取り組み続けます。
 

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障がい者ワーキングチームの業務風景

 

 

パフォーマンス向上を実現する環境整備や意識改革


「健康経営宣言」を制定、社員自身による健康マネジメントを支援


当社は、2017年9月に「健康経営宣言」を制定し、社員自らが健康をマネジメントして高いパフォーマンスを維持することを重要な経営戦略の1つとして位置づけました。

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Power Nap推進ポスター

同時に社内ワーキングチーム「Well-Being Initiatives」を設置し、社員一人ひとりのヘルスリテラシーとパフォーマンス向上を目的とした「Business Athlete Conditioning Program」に基づき、社員自らがプロフェッショナルとしてクライアントへの貢献のために高いパフォーマンスを発揮できるよう、脳活を中心として食事・運動・睡眠などの生活習慣の維持・向上のための健康セミナーやイベントを多数実施し、社員の心身のコンディションづくりをサポートしています。

WBIの活動では、朝食配布、アビーム駅伝、マインドフルネスなど多数の企画やセミナーを実施していますが、その中でも特に当日のパフォーマンスに直結するPower Nap(戦略的な仮眠)に注力しています。2018年4月の全社員Kick Off Meetingで1000枚のアイマスクを配布し、その後も必要に応じてアイマスクを配布しています。現在、社員の96%がPower Napを認知しており、実施経験がある社員は35.7%と増えています。

これらの取り組みの結果、当社は社員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に取り組んでいる法人として、2017年以降は経済産業省より「健康経営優良法人(ホワイト500)」の認定を受けています。また、社員の健康増進のためにスポーツ活動に対する支援や促進に向けた取り組みを推進する企業としてスポーツ庁から「スポーツエールカンパニー」、東京都からは「東京都スポーツスポーツ推進企業」として認定を受けています。

 

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VOICE

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P&T Digital-IES
永尾 浩貴

昼食後は眠気を感じてしまうことが多かったのですが、パワーナップをすることでリフレッシュでき、より高い集中力を持って午後の業務に取り組めています。社内での推進活動により、昼休みにパワーナップをしやすい雰囲気があることも有り難いです。







 

 


多角的な取り組みで、社員の健康をサポート


近年、変化の激しい情勢の中で心身のバランスを崩す人も増加しており、企業に対する健康経営の社会的ニーズが高まっています。

当社の健康支援室では、社員一人ひとりがセルフケア能力を向上させ、個人・チームとして最大限にパフォーマンスを発揮できるよう、さまざまなサポートを行っています。その一環として実施しているのが「レジリエンス」「アンガーマネジメント」「睡眠」をテーマで実施しているe-Learningです。日々の変化に適応してくためのレジリエンス力の強化や忙しく働く中での感情のコントロールのためのアンガーマネジメントや、心身ともにベストな状態を保つための睡眠の基礎知識を学ぶことで、セルフケアの能力の向上をサポートしています。このe-Learningの受講率は100%で、受講者からは「怒りの性質が理解できた」「パフォーマンス向上のために実践していきたい」といった、前向きな意見をいただいています。

今後も健康支援室では、キャリアやライフステージに応じた多角的な取り組みを実施し、社員の健康をサポートしていきます。

 

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健康支援室のスタッフ

 

 

人材育成


社員の能力開発を支援しグローバル人材の育成に注力


当社では、“人”を唯一無二の資産として、会社全体で人材育成を行っています。

現場のコンサルタントが講師となり、コンサルティングスキル、ITスキル、業界知識などを学ぶコースが日々開催されています。
これらの研修は、社内の集合研修に限らず、eラーニングやプロジェクト先でも実施しており、社員の能力開発に活用されています。

近年は、グローバルな環境で能力を発揮できる人材の育成に注力しており、海外への短期留学、MBAスクール講師の招聘、公募制グローバル研修制度などの教育プログラムを追加しています。

 

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自己研鑽の支援


社員の自己研鑽の支援を目的に、社員が業務に関連する公的資格を取得した場合に一時金を支給する制度を用意しています。あわせて、取得した資格維持のための更新料の補助制度もあります。
また、語学学校の受講料・入学金割引やTOEICの団体受験など、語学力向上の支援も積極的に行っているほか、事業部ごとに勉強会や事例共有会を実施するなど、社員の自己研鑽を促す環境を整えています。
 

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事業部 事例共有会での風景

 

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